日本女子プロゴルフツアーの１９年度日程（１２月発表）によると、女子プロ協会と大会主催者との放映権トラブルで、今季は昨季よりも２試合減の３６試合。賞金総額も３３３６万円減の３７億５００万円と１２年以来８年ぶりに減少することが明らかになりました。ツアーは資生堂アネッサレディス（７月）の新規１試合が加わり、ＫＫＴバンテリン・レディス（熊本）、中京テレビ・ブリヂストン・レディス（愛知）、ミヤギテレビ杯ダンロップ女子（宮城）と、日本テレビ系の３試合が中止。同じく日本テレビが主催する伝統あるメジャー、ワールドレディス・サロンパス杯も放映権一括管理を主張する協会方針に合意しなかったことから、協会はこの週協会単独主催の「ＬＰＧＡウィメンズ選手権」（仮称）として日程を発表しました。年明けになり中止が発表された３試合が、開催継続を目指して女子プロゴルフ協会と協議を再開するという新たな動きをみせているどたばた劇。今後中止を撤回して開催する可能性も見えてきましたが、揺れる女子ゴルフツアーを、発表された日程から探ってみるとー。

☆★　　　　☆★　　　　☆★

６年連続で賞金総額最高を更新してきた人気絶頂の女子プロゴルフ界に突然暗雲をもたらした放映権問題。問題の発端は昨年８月、女子プロ協会が「ＬＰＧＡツアーの放映権は協会創立以来５１年間もその所在が不明確まなまま月日が過ぎてしった」とした上で「女子プロツアーが初期のころからテレビ局の事業として試合が主導されてきたのがその起因。いま、女子プロ協会の財務基盤を確立し、組織力を強化してＬＰＧＡツアーの価値を向上させる必要に迫られた」と訴え、放映権の協会帰属を大会主催者に求めたのです。しかし、１９６７年のＬＰＧＡ発足以降、中継局がスポンサーとなって、当時不人気で赤字続きだった女子ゴルフを長年サポートしてきたテレビ各局は協会提案に一斉に反発。「放送権は大会の金銭面での事業リスクを背負っている主催者に帰属するのが一般的」と協会に回答。この半年間交渉が続きましたが、１２月１３日の最終期限までに締結しなかったトーメントに、協会は今季開催の意思がないものとみなし″中止〝と発表しました。当初は協会が各放送局に求めた放映権料（１説には１試合１０００万円とうわさされた）については「徴収できる権利はあるが、当分（２０２０年までとされる）は取るつもりはない。放映権を得るだけでいい」（小林浩美会長）と、方向転換をみせています。放映権の協会帰属に関連して協会が積極的に進めている今季からのネット配信（中継）、その他の権利等、全面解決へ問題をかかえたまま、ＬＰＧＡは日程発表を強行しました。日本テレビだけでなく、ＴＢＳ系、フジテレビ系の主催大会も協会の一方的なやり方に、締結締切間際まで態度を保留して抵抗したといわれています。

日程発表後、１２月２０日に開かれた女子プロ協会の任期満了に伴う役員改選では、選出された理事７人による互選で小林浩美会長の５選が内定しています。３月に開かれる総会で正式に承認される見通しですが、発表されたツアー日程では、協会との合意に至らなかった日テレ系の３試合が消滅したままです。また、スポンサーを降りるサイバーエージェントの週（５月３～５日）に、下部ツアーだったパナソニックオープン・レディス（千葉・浜野）が昇格。７月４～７日（神奈川・戸塚）には新規の資生堂・アネッサが加わる日程です。開幕は例年通りダイキン・オーキッド（沖縄・琉球）で３月７日から。日本女子プロ選手権コニカミノルタ杯が９月１２～１５日（兵庫・チェリーヒルズ）。日本女子オープンは１０月３～６日（三重・白山ヴィレッジ・クイーン）。最終戦は１１月２８～１２月１日（宮崎・宮崎ＣＣ）の計３６試合です。

試合数が減るということは、プロの収入にも直接響いてくる問題です。不安を募らせる選手側からも協会に意見書を提出。スポンサーサイドとの密な話し合いを求めてきました。５期目会長職にとどまった小林浩美会長は、降ってわいた大ピンチを憂慮。スポンサーとのさらなる話し合いを模索。年明けになり、中止と発表されていた３ツアーが、協会側との再交渉に動きみせたのです。ミヤギテレビ杯ダンロップ女子を主催する宮城テレビ放送を先頭に、ＫＫＴ杯バンテリン・レディスを主催する熊本県民テレビ。さらに中京テレビ・ブリヂストン・レディスの主催者・中京テレビ３社が日本女子プロゴルフ協会との協議を再開したことを明らかにしました。トーナメントの続行を求める地元ファンなどの強い声などに動かされたようです。

系列の３試合を撤退させ、メジャー大会のワールドレディス・サロンパス杯も主催してきた日本テレビは、ワールドレディスについても「放映権問題を十分議論されないまま、日程を発表されたことは甚だ遺憾」（日テレ関係者）との強硬な姿勢をみせながらも、試合開催の意思は捨てていません。「画期的な第一歩」とする小林浩美会長ですが、協会としても密接であるべきテレビ局との和解は避けることはできないでしょう。異例の事態を乗り切るには、両者のさらなる話し合いが待たれますが、その結果によってはすでに発表された今季のツアー日程も大幅に変更される事態も想定されます。開幕まで２ヵ月を切ったいま、女子プロ協会の納得できる処理が注目です。
（了）